飲食業界の体育会採用の実態|店長候補・調理職・アルバイトで異なる評価軸

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「体力があるから、体育会出身者は飲食の現場に向いているはずだ」という理由だけで採用や配属を決めると、入社後に認識のずれが出る場合があります。この記事は飲食業界の採用担当者向けに、公開データで採用環境を確認したうえで、体育会出身者が評価されやすい場面と、店長候補・調理専門職・アルバイトで評価軸が変わる点を整理します。

なお、ホール接客など職種ごとの配属適性は飲食・ホスピタリティ職と体育会出身者の適性で扱っています。この記事は、業界全体の採用環境と評価の分かれ方に焦点を当てます。

結論:人手不足を背景に評価されやすい場面はあるが、業態・職種によって評価軸は大きく異なる

飲食業界は、新規学卒就職者の3年以内離職率が全産業の中でも高い水準にあり、非正社員を中心とした人手不足感も強い業界です。こうした背景のもと、体力面・対人対応力への適応力を持つ人材として、体育会出身者が採用の選択肢として語られる場面もあります。ただし、飲食業界には店舗運営を担う正社員(店長・SV候補)、調理技術を軸にする調理専門職、シフト制で現場に入るアルバイト・パートという性質の異なる働き方が併存しており、「体育会出身だから飲食業界向き」という単純化は避けるべきです。多店舗展開企業か個人店・小規模店かによっても、求められる役割は変わってきます。

公的データで確認できる飲食業界の採用環境

新卒の3年以内離職率は全産業平均を大きく上回る

飲食業界の新規学卒就職者の定着状況は、厚生労働省が2025年10月に公表した「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」別紙3で確認できます。同資料によれば、「宿泊業,飲食サービス業」の就職後3年以内離職率は、大卒で55.4%(前年差1.2pt低下)、高卒で64.7%(前年差0.4pt低下)となっており、調査産業計(全産業平均)の大卒33.8%・高卒37.9%を、大卒で21.6pt、高卒で26.8pt上回っています(出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」、別紙3 産業別就職後3年以内離職率PDF)。なお、この統計区分は「宿泊業」と「飲食サービス業」をまとめた分類であり、飲食店単体の数値ではない点には留意が必要ですが、それでも全産業平均を大きく上回る水準にあることは、飲食業界が採用と定着の両面で課題を抱えていることを示す一つの材料といえます。業界別データの詳しい読み解き方は大卒3年以内離職率の業界別データでも整理しています。

非正社員の人手不足感は業種別で最も高い水準

人手不足感についても、飲食店は他業種と比べて高い水準にあります。帝国データバンクが2026年7月17日〜31日に実施した調査(有効回答企業数1万518社)によれば、非正社員の人手不足感を感じている企業の割合は、飲食店が57.7%(前年同月比4.1pt低下)で業種別トップとなり、全業種平均の28.8%を大きく上回りました(出典:帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査(2026年7月)」)。前年からは改善傾向にあるとはいえ、飲食店の非正社員不足感が全業種で突出して高い水準にある構図は続いています。飲食業界の店舗運営がシフト制のアルバイト・パートスタッフに支えられている部分が大きいことを踏まえると、この人手不足感の高さは業界の構造を反映していると考えられます。

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体育会出身者が評価されやすい場面(取材と一般的な傾向)

飲食業界の企業から聞いた採用の考え方として、ある飲食企業は、採用や配置で調理技術や接客経験そのものよりも本人の「個性」を重視し、大きく権限を任せる方針をとっていると話しています(出典:media.tunakare.jp、2026年1月6日公開)。体育会出身者に限った話ではありませんが、経歴の完成度より、本人の取り組み方を見る姿勢がうかがえます。

飲食と同じく接客を中心とする宿泊業の企業からも、近い考え方が聞かれました。ある宿泊・エンタメ企業は、何かに必死になって夢中で取り組んだ経験がある人は強いと評価しています(出典:media.tunakare.jp、2025年12月24日公開)。ある宿泊・不動産企業は、採用ではスキルよりも社風や考え方が合うかを重点的に見ていると話しています(出典:media.tunakare.jp、2025年12月4日公開)。いずれも個別の証言で、飲食業界全体を代表するものではありません。

飲食業界に関する体育会採用固有の一次情報は限られるため、以下は一般的に語られやすい傾向として整理します。個々の企業・業態で必ず当てはまるものではない点にご留意ください。

  • 体力面・立ち仕事への適応力:調理場やホールでの立ち仕事、繁忙期の稼働に、練習・大会等で体を動かし続けてきた経験が活きる場面があるとされます
  • チームでの役割理解:限られた人数で店舗を回す飲食店の現場では、役割分担への理解や周囲との連携経験が評価対象になりうるとされます
  • 上下関係・下積みへの適応:調理場での修業期間や、体育会組織での上下関係に慣れている点との親和性が語られることがあります

業態・職種によって評価軸を分ける

飲食業界は、多店舗展開企業の店舗運営を担う正社員、調理技術を軸にする調理専門職、シフト制で現場を支えるアルバイト・パートという、性質の異なる働き方が併存する業界です。体育会経験が評価されうる場面と、別途確認が必要な適性は、この3つの職種群で大きく異なります。

職種群 主な役割 体育会経験が評価されうる場面 別途確認が必要な点
店舗運営・店長候補(正社員) 店長、スーパーバイザー、複数店舗の統括 チームマネジメント経験、目標達成への継続力 多店舗運営のための数値管理・シフト管理力、労務知識
調理専門職 調理師、料理人 下積み期間・上下関係への適応、体力面への適応力 調理技術の習得意欲、食品衛生責任者等の資格取得状況
アルバイト・パート(ホール・キッチン) 接客、調理補助、レジ、清掃 シフト制勤務への適応、体力面への適応力 個々の接客スキル、定着(短期離職の防止)

多店舗展開企業の店長候補として採用する場合は、チームマネジメントや数値管理といった経営的な視点が求められる一方、調理専門職では技術の習得意欲や下積み期間への適応が重視されます。アルバイト・パートについては、シフト制勤務への適応力が評価されやすい一方、飲食業界は非正社員の入れ替わりが多い業界でもあるため、体育会出身であることが定着を保証するわけではありません。体育会採用全般のメリットと注意点は体育会人材を採用するメリットと注意点、体育会採用のデメリットとはでも整理していますので、あわせてご参照ください。

新卒採用と中途採用で異なる評価のされ方

飲食業界の新卒採用は、多店舗展開企業を中心に、店舗運営・店長候補としてポテンシャルを見る採用が中心になりやすい傾向があります。一方、調理専門職は専門学校卒業者や見習いからの育成ルートを持つ場合があり、新卒の一般採用ルートとは別の育成体系を設ける企業もあります。多店舗展開企業の新卒採用では、店舗スタッフから副店長・店長へと段階的に任せる範囲を広げるキャリアパスを示す企業が多く、入社時点で道筋をどこまで具体的に説明できるかが、応募者の納得感を左右します。中途採用では一般的に、店長経験・調理技術・マネジメント経験の有無が評価の中心になりやすく、体育会出身であることの比重は新卒採用時より小さくなる可能性があります。20代・第二新卒の体育会出身者を中途採用する際に確認したい視点は、体育会出身者を中途採用するにはで解説しています。

飲食業界で体育会採用を検討する際の注意点

飲食業界で体育会出身者の採用を検討する場合、次の点を意識しておくと実態に即した判断がしやすくなります。

  • 多店舗展開企業か個人店・小規模店かで求められる役割が異なることを前提にする:同じ「飲食業界」でも、組織としての採用・育成体制の有無が大きく異なります
  • 属性だけで採用・配属を決めない:体育会出身であることは人柄・適応力の判断材料の一つに過ぎず、店舗運営・調理・接客のどの役割を担うのかを踏まえて判断する必要があります
  • シフト・繁忙期対応の実態を正しく伝える:早朝・深夜・土日祝日の稼働が中心になる働き方であることを、採用段階で具体的に伝えておくことがミスマッチの防止につながります

配属後の育成と定着は、採用計画とセットで考える

前述のとおり飲食業界は、新卒の3年以内離職率と非正社員の人手不足感がともに全産業平均を大きく上回っています。体育会出身であることが定着を保証するわけではないため、入社後の最初の数か月に、誰に相談できるか、何ができるようになれば次の役割に進めるかを本人に示しておくことが、早期離職を防ぐ論点になります。詳しい設計はオンボーディング設計の基本、早期離職の防ぎ方は体育会出身の若手はなぜ辞めるのかで扱っています。

採用前に確認したい4つのチェックポイント

  1. 配属予定が店長候補・調理専門職・アルバイトのどれかを決め、その仕事内容と求める役割を募集の段階で言葉にできているか
  2. 早朝・深夜・土日祝日の勤務やシフトの組み方、繁忙期の働き方を、面接の段階で具体的に伝えているか
  3. 店長候補なら数値管理やシフト管理、調理職なら技術の習得と資格の取得を、入社後にどう支えるかを説明できるか
  4. 面接で、競技成績ではなく、限られた人数での役割分担、忙しい時期の行動の保ち方、上下関係の中での意見の伝え方を聞く設計になっているか

面接の評価基準を職種ごとに分けて作る方法は体育会学生の面接評価基準 職種別サンプル集、配属前後の確認項目は体育会人材の配属ミスマッチ防止チェックリストで整理しています。

他業種との比較で見る飲食業界の位置づけ

非正社員を中心とした人手不足感の高さや、シフト制勤務への適応力が語られやすい点では、小売業界の体育会採用の実態と共通する部分があります。一方、小売業界の店舗現場が主に接客・在庫管理を中心とするのに対し、飲食業界は調理という専門技術の習得プロセスが独立した評価軸として存在する点で異なります。業界・職種ごとに求められる適性の違いを理解したうえで、自社の業態に合わせた見極めの観点を設計することが重要です。新卒の早期離職と育成が論点になる点では、医療・介護業界の体育会採用、実態はどうなっているかもあわせてご覧ください。

まとめ:業態・職種ごとの評価軸を理解したうえで見極める

飲食業界は、新規学卒就職者の3年以内離職率と非正社員の人手不足感がともに全産業平均を大きく上回る業界であり、体力面・対人対応力への適応力を持つ人材への期待から、体育会出身者が採用の選択肢として語られる場面があります。ただし、飲食業界には店舗運営を担う正社員、調理専門職、アルバイト・パートという性質の異なる働き方が併存しており、「体育会出身だから飲食業界向き」という単純化は避けるべきです。多店舗展開企業か個人店かという業態の違いも踏まえたうえで、職種ごとに求められる適性と本人の志向が一致しているかを確認する姿勢が求められます。

飲食業界で、店長候補の新卒採用や体育会出身者の配属の設計についてご相談がある場合は、採用のご相談からお気軽にお問い合わせください。

参考文献・出典

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FAQ

よくある質問

Q1
飲食業界は体育会出身者の採用に積極的ですか?
業界全体として体育会出身者を優先しているという公的データはありません。ただし飲食業界は非正社員を中心に人手不足感が高い状態が続いており、体力面や対人対応力への期待から体育会出身者に関心を持つ事業者もあると考えられます。積極性の度合いは個別企業・業態の方針によります。
Q2
飲食業界の体育会出身者は、店長候補でも調理職でも同じように評価されますか?
一括りにはできません。店舗運営・店長候補として採用する場合はチームマネジメントや目標達成への継続力が評価対象になりやすい一方、調理専門職では下積み期間への適応や技術習得への意欲が別途問われます。アルバイト・パートとして現場に入る場合は、シフト制勤務への適応力が中心的な評価軸になります。
Q3
飲食業界での採用・配属で特に確認すべきことは何ですか?
体力面・対人対応力への適応だけでなく、多店舗展開企業か個人店・小規模店かによって求められる役割が異なる点、シフトや繁忙期対応への実際の適応度を具体的に確認することをおすすめします。飲食業界は離職率が高い業界でもあるため、配属後のフォロー体制もあわせて設計することが重要です。
Q4
飲食業界の面接では、体育会出身者に何を聞けばよいですか。
競技名や成績ではなく、限られた人数で役割を分けた経験、疲れている時や忙しい時期にどう行動を保ったか、上下関係の中で意見をどう伝えたかの3点が確認しやすい観点です。配属予定が店長候補・調理職・アルバイトのどれかによって、重く見る観点を変えると見極めやすくなります。

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