「体力には自信があるし、人の役に立つ仕事に挑戦したい。でも介護は未経験で、資格がないと始められないのでは」。20代の体育会出身者が介護職への転職を考えるとき、こうした疑問が出ることがあります。
結論から言うと、介護職には無資格・未経験から始められる求人がある一方、訪問介護のように研修の修了が必要な働き方もあります。そのため、「研修や資格をどの順番で身につけるか」を先に考えておくと迷いにくくなります。この記事では、未経験から介護職を目指す人が最初に押さえたい研修・資格の違いと順番、費用を抑える公的制度、応募前の確認項目を、公的機関の資料をもとに整理します。体育会経験が介護の現場でどう活きやすいかは介護業界への転職、体育会経験はどう活きる？に、給与の見方は介護職への転職、年収はどれくらい？にまとめていますので、この記事では「未経験で入る」ことに絞って解説します。
結論｜未経験でも始められる道はあるが、研修と資格の「順番」を先に決めておくと迷いにくい
未経験から介護職を目指す場合、入職前に研修を受けてから働く方法と、働きながら研修や資格を目指す方法があります。どちらが合うかは、貯金や退職時期、応募先の取得支援の有無によって変わります。
整理すると、確認することは次の3つです。
- どの研修・資格が何時間で、何ができるようになるのかを知る
- 無資格で入職した場合に、事業所がどんな研修を行う義務があるのかを知る
- 費用や時間を補う公的制度があるかを確認する
転職するかどうか自体を決めるための判断材料として使ってください。今の仕事を辞めることを前提にした記事ではありません。
未経験者が最初に知る研修・資格の違い
介護の研修・資格は、時間数も目的も大きく異なります。公的機関の資料で確認できた範囲をまとめると、次のとおりです。
| 研修・資格 |
時間数・条件 |
位置づけ |
| 介護に関する入門的研修 |
厚生労働省が定める21時間 |
「これまで介護に関わりがなかった方」向けの、基本的な知識を学ぶ研修（横浜市の公開資料） |
| 介護職員初任者研修 |
130時間 |
業務を行ううえで最低限の知識と技術、考え方を学ぶ研修。全科目修了後に筆記試験で修了評価（滋賀県の公開資料） |
| 実務者研修 |
6か月以上・450時間以上 |
3年以上の実務経験がある人が介護福祉士国家試験を受けるために必要な研修（厚生労働省近畿厚生局のQ&A） |
| 介護福祉士（国家資格） |
実務経験3年以上＋実務者研修の修了が基本 |
実務経験ルートの受験要件。ほかにも受験ルートがあります |
入門的研修は介護に関わりがなかった人向け、初任者研修は介護の業務に従事しようとする人向けの研修です。実務者研修は、実務経験ルートで介護福祉士を目指す場合に、3年以上の実務経験とあわせて必要になります。最初から全部を取る必要があるわけではありません。
なお、初任者研修は在宅・施設を問わず介護の業務に従事しようとする人が対象で、訪問介護員として働く場合は、知事が指定した研修事業者の課程を修了して修了証明書の交付を受けることが必要です（滋賀県の公開資料）。施設で働くのか、訪問で働くのかによって、必要なものが変わる場合があります。
無資格で入職した場合に事業所が行う研修
無資格の人を受け入れる事業所には、認知症介護基礎研修を受講させるために必要な措置を講じる義務があります。
広島市の公開資料によると、介護サービス事業者は、介護に直接携わる職員のうち医療・福祉関係の資格がない人について、認知症介護基礎研修を受講させるために必要な措置を講じることが義務づけられています。3年間の経過措置を経て、令和6年4月1日から完全施行されています。新卒・中途を問わず、新たに採用した職員で医療・福祉関係の資格がない人には、採用後1年間の猶予期間が設けられています。
同じ資料には、看護師、介護福祉士、実務者研修修了者、介護職員初任者研修修了者などの資格を持つ人は、この「医療・福祉関係の資格を有さない者」に当たらないとされています。柔道整復師、理学療法士、管理栄養士なども、同様に対象外として挙げられています。
未経験の人にとっては、次のように読めます。
- 無資格で入職した場合、事業所には認知症介護基礎研修の受講に必要な措置を講じる義務があること
- 初任者研修などを先に修了していれば、この研修の対象外になること
- 義務の中身は、事業所が「受けさせるための措置を講じる」ことで、研修の運営方法や費用負担は事業所によって異なる場合があること
最後の点は、公開資料から直接確認できる範囲では「措置を講じる」とされているだけで、費用を誰が負担するかまでは確認できませんでした。求人票や面接で聞いておく項目です。
費用を抑える公的制度を知っておく
初任者研修などの受講には、費用と時間がかかります。補う制度として、次のようなものがあります。
雇用保険の教育訓練給付制度
厚生労働省のページによると、教育訓練給付制度には種類があり、それぞれ給付率と上限が決まっています。
| 種類 |
基本の給付率 |
上限額 |
| 一般教育訓練 |
教育訓練経費の20％（修了後に支給） |
10万円 |
| 特定一般教育訓練 |
教育訓練経費の40％（修了後に支給） |
20万円（修了後1年以内に雇用保険の被保険者として雇用されるなどで50％・上限25万円） |
| 専門実践教育訓練 |
教育訓練経費の50％ |
年間40万円 |
どの区分の講座になるかは、講座ごとに決まります。また、支給を受けるための雇用保険の被保険者期間などの要件は、同ページに具体的な年数が示されていませんでした。受講を決める前に、ハローワークで自分が対象になるかを確認してください。
公的職業訓練（ハロートレーニング）
大阪ハローワークの案内によると、どちらもハローワークに求職登録をして訓練の必要があると判断された人が対象で、求職者支援制度は雇用保険の受給資格がない人や受給を終了した人が主な対象です。受講料は、一部の訓練コースを除き基本的に無料で、テキスト代などの実費は自己負担です。求職者支援制度では、要件を満たすと月10万円の職業訓練受講給付金が支給されます。申し込みにはハローワークでのキャリアコンサルティングを3回以上受ける必要があり、就業の意思がない人や資格取得のみが目的の人は受講できません。
介護分野の訓練コースの有無や内容は、地域や年度によって変わります。最新の募集は、最寄りのハローワークで確認してください。これらは主に離職中の人が使う制度です。在職中に転職を検討している段階では、条件が違うことを知っておくだけでも十分です。
体育会経験と未経験の壁をどう考えるか
体育会経験があれば、未経験でも介護職に就きやすくなるという統計は確認できませんでした。そのため、ここでは公開されている取材から、一次情報として参考になる声を紹介します。
フィットネス・福祉分野の株式会社OSHIRIは、採用で「完成度よりもまず一歩を踏み出し、行動を通して学べる人を求めている」と話しています（人事の声、2025年12月25日掲載）。この記事は就活生向けの人事インタビューで、介護職の採用そのものを扱ったものではありません。ただ、未経験の分野に入るときの姿勢を考える参考になります。
また、ある大学のアメリカンフットボール部出身者は、競技中心で情報収集が不足したまま1社目を決めた反省から、転職時はエージェントに積極的に相談したと話しています（OBOGインタビュー、2026年5月18日掲載）。この声は介護に限ったものではなく、一人の経験談です。未経験の業界に入るときほど、入職前に仕事内容や職場の実態を確かめておく大切さを考える材料になります。
ここで大事なのは、体育会で培った体力や粘り強さが、介護の現場でそのまま通用すると決めつけないことです。介護は利用者の生活や尊厳に寄り添う仕事で、体力だけで続けられるとは限りません。未経験で入る場合は、「できること」より「学ぶ姿勢」と「確認する姿勢」が問われる場面があると考えておくとよいでしょう。
応募前に確認したい項目
未経験で応募するとき、次の項目を求人票や面接、見学で確認しておくと、入職後のギャップを減らしやすくなります。
| 確認項目 |
具体的な聞き方の例 |
| 無資格・未経験の受け入れ |
未経験で入った人は、最初の数か月に何を担当しますか |
| 入職後の研修 |
認知症介護基礎研修や初任者研修は、どのように受けますか。勤務時間内に受講できますか |
| 費用の負担 |
研修や資格の受講費用は、事業所の補助がありますか。補助に条件はありますか |
| 夜勤・シフト |
夜勤の回数や勤務間隔は、入職後どのように変わりますか |
| 指導体制 |
最初は誰と一緒に動きますか。相談できる人は決まっていますか |
| 給与の内訳 |
基本給、夜勤手当、各種加算の内訳はどうなっていますか |
「資格がなくても大丈夫」と書かれていても、その後の研修体制は事業所によって違います。研修を受けられる時間や費用の補助は、条件を文書で見せてもらえるかも聞いておくと、後で認識の違いが起きにくくなります。
未経験で応募する書類の準備
介護職が未経験の場合、職務経歴書では「介護経験」ではなく、「体育会での役割や行動」と「なぜ介護を選ぶのか」をつなげて書くことになります。体育会経験の言語化の基本は、職務経歴書で部活・体育会経験を強みに変える書き方で解説しています。
書くときは、次の点に注意してください。
- 体力や根性をそのまま強みとして書かず、「後輩への指導」「チームでの情報共有」など具体的な行動で書く
- 介護を選んだ理由は、実際に見学や話を聞いた内容と結びつける
- 資格の取得予定がある場合は、時期と方法を示す
過去の転職で後悔しやすい点を整理しておきたい場合は、体育会出身の転職で失敗を繰り返さない4ステップも参考になります。
まとめ｜「資格の有無」より「入職前後の研修をどう組むか」を確認する
介護職は、無資格・未経験から始められる求人がある一方で、入職前に研修を受けるか、入職後に研修を受けるかで、費用や時間の負担が変わります。入門的研修（21時間）、初任者研修（130時間）、実務者研修（450時間以上）、介護福祉士という流れがあること、無資格で入職した場合は事業所に認知症介護基礎研修の受講に必要な措置を講じる義務があること、費用を補う公的制度があることを、判断材料として押さえておくとよいでしょう。
「今すぐ決めなければならない」ということはありません。まずは気になる事業所の見学や、求人票の確認から始めてみてください。
介護職が自分に合っているか、研修や資格をどの順番で進めるかを一人で整理しにくい場合は、ツナカレキャリアの無料キャリア相談もご活用ください。株式会社PieceTimesは現在、有料職業紹介事業の許可を申請中であり、許可取得までは求人のご紹介・斡旋は行わず、キャリアに関する情報提供・ご相談のみを承っています。
参考文献